「トランプ関税」。
話題になってますね。
いわゆる「保護貿易」に走ってます。
自国の産業を守るためですね。
人類はかつて、
保護貿易により「ブロック経済」を形成。
それが第二次世界大戦を引き起こしました。
今回は、
歴史でよく登場する、
そして現代にも大きく関わる
「ブロック経済」についてです。
ブロック経済とは？
ブロック経済とは、
簡単に言うと
「仲間うちで経済をまわすしくみ」。
世界恐慌（1929年）。
世界的な不景気により、多くの国が経済的にピンチになりました。
その時、
イギリスやフランスなどは、
「自分の植民地とだけで貿易をし、他の国とは関わらない」と決めました。
つまり、
「自国＋植民地」で経済ブロック（かたまり）をつくる。
そこだけでモノやお金をまわす。
これが「ブロック経済」。
外国の商品には高い関税をかけて、
入ってこられないようにしました。
この部分は、
アメリカのトランプ大統領がやろうとしてる事と同じですよね。
昔と違うところは、
・世界恐慌ではない
・植民地は無い
ではありますが、
トランプ大統領が
自国アメリカの自動車産業や鉄鋼産業を守りたいことは明らかです。
ちなみにアメリカの自動車産業は、
昔から日本に苦しめられてきました。
日本車は性能が良く、壊れにくい。
世界で売れるんですね。
なぜブロック経済が行われたの？
当時、世界中が不景気。
各国は「自分の国を守るため」に動きました。
植民地を多く持つイギリスやフランスは、
自分たちの植民地との貿易にしぼることで、国内の産業を守ろうとしました。
しかし、問題はここからです。
植民地をほとんど持ってなかったドイツやイタリア、日本などは、このブロック経済の中に入れず。
貿易ができずにどんどん苦しくなっていきました。
その結果、
「ならば自分たちも植民地を手に入れよう！」という考えに。
第二次世界大戦へとつながっていきました。
ブロック経済の危険性とは？
一見、自国を守る良い方法に見えるブロック経済ですが、実は「世界を分断し、対立を生む」という危険な側面があります。
「うちの国の仲間だけでやっていく！ 他の国は入れない！」
という姿勢は、
貿易の自由を妨げ、対立や不満を生みます。
さらに、
経済的に苦しくなった国が強硬手段（戦争や侵略）に出る原因となります。
このように、
「閉じた経済の仕組み」は、
一時的には国を守れる。
しかし長い目で見ると、
世界全体に悪影響を与えます。
「トランプ関税」で世界はどうなる
アメリカのトランプ大統領は、「アメリカ第一主義」を掲げて、
外国からの輸入品に高い関税をかけます。
これは中国や日本、ヨーロッパなどとの貿易に制限をかけ、自国の産業を守るのが目的です。
このような政策は、
ある意味で「現代のブロック経済」とも言えるでしょう。
もちろん、
自国の産業を守るためのルールは必要ですが、極端なブロック経済はやはり危険ですね。
アメリカ自身も、
輸入に頼ってる産業もあるはずです。
その輸入品に高い関税をかければ、
他国はアメリカに輸出しなくなります。
そうなるとアメリカは、
全て自国で自給自足するしかなくなります。
それは可能なのでしょうか。
世界は、協力と共存を目指すべき。
切にそう思います。
まとめ:
- ブロック経済とは、
自国とその仲間だけで経済をまわす仕組み。 - 世界恐慌後、
イギリスやフランスなどが実施。 - 貿易できない国が不満を持ち、
戦争の原因にも。 - 現代でも「トランプ関税」など、
似た動きがある。 - 世界の分断を防ぐために、
協力と共存の姿勢が大切。
終わります。
※本記事は、AI を参照しています。
posted by本橋(埼玉西部エリア)
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